４月から６月にかけてのイタリアの気候は不安定だ。冬物の装束をあわてて春夏物に替えるな、慎重に確かな季節の移ろいを見きわめろという有名な諺さえある。

若く多忙だったころは、６月はイタリアに限らず欧州最良の季節と思い込んでいた。日は長く風は爽やかで、人出が最高潮になるにはまだ時間がある海のリゾート施設は広々としてしのぎやすい上に滞在費用が安いと思い込んでいた。

天気が変わりやすく、油断すると冷気に襲われて苦労する、という６月の実態を意識するようになったのは、菜園を耕すようになってからである。野菜たちの成長を支配するのは天候である。

６月は暖気が勢力を張る季節ながら、ふいに雷雨や風や冷気が立つ不安定な時間でもある、と今ははっきりと知るようになった。むろん年によって違いはあるが。

ことしの６月は特に気圧変化が顕著だ。曇り空に伴なって冷涼な風が吹き、肌を刺す春雨が降る日々が多い。今日６月９日も曇り空。さすがに寒くはないが空気が冷え気味でかなり涼しい。

春から初夏のにかけてのイタリアの小嵐は、アフリカ・サハラ砂漠由来の熱気がアルプスの冷気にぶつかって起きる。それはヒマラヤ山脈で生まれた大気の流れが、日本に梅雨をもたらすのにも似た、大自然の営みである。

そんな北イタリア・フランチャコルタ地方の悪天候を眺めつつ、日本に居座っている爆弾低気圧をじっと観察し続けている。

爆弾低気圧とは高市早苗首相のことである。

他政党の候補や自党の仲間を誹謗中傷したビデオへの関与を、全く信用できない言い訳や欺瞞や誤魔化しに見える詭弁で執拗に否定する態度は見苦しくも腹立たしい。

死して後もなお自身のボスであり続けるらしい安倍元首相や、嘘がスーツを着て歩いているトランプ大統領にそっくりだ。

彼女は言い逃れ術を安倍元首相から、ジコチューなSNS発信術をトランプ大統領から盗んで得意げに実践している。

高市首相は議員に成りたてのころ、時の村山首相に、周辺（被害）国に勝手に誤るな」と発言。

翌年には、「私は戦争の当事者世代ではないから反省しないし、反省を求められるいわれもない」とも 言い放った。

また２０１２年には「さもしい顔して貰えるものは貰おう、弱者のフリをしてでも得しよう云々」の、生活保護受給者は乞食だとでもいう趣旨の発言もした。

さらに２０１６年、テレビ局の電波を停めるという趣旨の暴言を吐いて大批判され、極まると総務省の行政文書は捏造だ。そうでないなら大臣も議員も辞職すると発言。

至近では「台湾有事は日本存続危機事態」と無思慮無分別が露わになった暴言をかましたものの一向に撤回しようとしない傲慢ぶりだ。

彼女はそれらの限りなく黒に近い灰色疑惑を、もはや常態となった日本の大手メディアの“忖度だけがレゾンデートル”という、「似非メディア体質」のおかげで旨く逃れてきた。

今回こそは、と思いつつ見ているが、状況は悲観的だ。

NHKほかの大手メディアは、文春の頑張りを例によって高みから眺めつつ、まるで恐怖政治を目指しているかのような高市強権機構を、厳しく追求しようとはしない。

唯一共同通信が取り上げた事実を鸚鵡返しに報道するだけで、独自取材の批判記事はまだ皆無常態だ。

悪運の大祝福を受けてのさばる高市早苗首相は、今回もやっぱり生き延びてしまうのだろうか。

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毎年６月２日はイタリアの共和国記念日である。

第２次大戦後の１９４６年６月２日、イタリアでは国民投票により王国が否定されて、現在の「イタリア共和国」が誕生した。

イタリアが真に近代国家に生まれ変わった日である。

それからちょうど８０年の２０２６年６月２日、イタリア共和国はファシスト党の流れを汲む「イタリアの同胞」を｣率いるジョルジャ・メローニ党首を、国のトップに据えている。

就任から間もなく満４年を迎えるメローニ首相は、政権運営の初めから現実路線へとシフトし、反ＥＵと見られていた姿勢も大きく変えて協調政策を採った。

結果、多くの国民に支持され国際的な信頼も勝ち取った。

同時に彼女は、事あるごとにファシズムを否定する言葉を発しつづけ行動で示している。

政敵に「ネオファシスト（新ファシスト）」とも批判されるメローニ首相だが、彼女はファシズムが否定されて誕生したイタリア共和国記念日を大いに祝う。

そのあたりが、過去を直視するどころか、終わった昭和をわざわざ「昭和１００年記念」として祝い、戦争の時代へのノスタルジーと賞賛を隠さない高市首相とはひょうたんに釣鐘だ。

過去を見つめ清算するメローニ首相。過去から目を背け歴史修正主義に徹する高市首相。

その違いが戦争をしないイタリアと、戦争に走る日本の未来像にならないことを祈りたい。

世界の主な民主主義国は、日本やイギリスなどを除いて共和国体制を取っている。

民主主義国には共和制が最もふさわしい。

それはここイタリア、またフランスの共和制のことであり、ドイツ連邦やアメリカ合衆国などの制度のことだ。

その制度は「全ての人間は平等に造られている」 という人間存在の真理の上に構築されている。

民主主義を標榜するするそれらの共和国では、主権は国民にあり、その国民によって選ばれた代表によって行使される政治システムが死守されている。

真の民主主義体制では、国家元首を含むあらゆる公職は主権を有する国民の選挙によって選ばれ決定されるべきだ。

つまり国のあらゆる権力や制度は、米独仏伊などのように国民の意志によって創設されるべきだ。

その意味では王を頂く英国と天皇制を維持する日本の民主主義は歪だ。

ここイタリアに居を構える僕は、６月２日のイタリア共和国記念日が訪れる度に、日本が共和国に生まれ変わる日を想像してみたりもする。

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直近の記事を捉えて「日独伊の極右のうちでは日本極右が最も危険とあなたは言うが、極右が政権を握ってもここまでは無事なイタリアはさておき、ドイツのAfdはどうだ。Afdは危険ではないのか」

という主旨のメッセージをドイツ在住の日本人からいただいた。

そこで僕は持論で回答した。

ヒトラーはヒトラーを知らなかった。だがドイツAfdはヒトラーを知悉している。

ムッソリーニはムッソリーニを知らなかった。だがイタリアの極右「イタリアの同胞」も「同盟」もムッソリーニを知りつくしている。

だからAfdはヒトラーにはならないしヒトラーを誕生させない。同様にイタリア極右もムッソリーニにはならないしムッソリーニも生み出さない。

片や安倍・高市路線に代表される日本極右は、昭和天皇・軍部・岸信介ほかの戦犯がうず高く積み上げた悪逆非道な罪過を知らない。

あるいは、さらに悪いことには、それを全て知りながら確信犯的策略で知らない振りを装いこれを否定して、あまつさえ賞賛している可能性がある。

そこが日本極右の異様な実体であり、ファシズムを忌諱する世界の良心に真っ向から歯向かう、危険極まりない在り方だ。過去を見つめようとしない彼らはまた同じ轍を踏もうとしている。

それどころか、彼らと彼らの支持勢力である日本会議、靖国カルト、神社本庁、統一教会、そして何よりも日本の加害も天皇制ファシズムの無残もあずかり知らない羊の如き無為な国民。

それらの全てが手を取り合い自死を目指して総出で崖に向けて突っ走りつつある。

日本は戦争の徹底総括をせず、従って昭和天皇以下の戦犯を仕置きすることもなく、ゆえに啓蒙進歩的な国民的合意もない。

結果、将来を担う子供たちに日本の過ちを伝える正直な教育が実行されないまま、安倍に始まり高市で完成されつつある天皇制ファシズムへの回帰がいとも簡単に実現されようとしている。

ここイタリアで政権を握っている極右「イタリアの同胞」党首のメローニ首相は、ムッソリーニになるどころかファシズムを公に繰り返し批判し否定している。、

彼女は敵視してきたEU（欧州連合）とも協調的なスタンスを取っている。あまつさえ彼女は、今やEUを牽引する強力な保守派リーダーとして欠かせない存在になった。

イタリアの同胞とメローニ首相がファシズムに走らないのは、政治感覚の鋭いメローニ首相が現実路線に舵を切って、且つ支持母体の極右勢力を制御しているからである。

それが可能になるのは、首相の力量もさることながら、イタリア共和国の神髄にある多様性だ。イタリア社会の底に連綿と流れ広がる多様性のパラダイムが極右や極左の暴走を阻止するのだ。

イタリアは各地方が都市国家のメンタリティーに満ちあふれた国だ。かつての独立国家群、つまり都市国家とそれに準ずる自由自治体が蝟集してイタリア共和国を形成している。

ヴェネツィア、ジェノバ、ピサ、アマルフィなどの海洋共和国、フィレンツェやミラノに代表される自由都市・共和政自治体、公国や専制君主国家、王国や教皇の主権下にあった都市国群、いわゆる教皇領などの独立国が統一国家の中身だ

言い換えれば旧独立小国家群の国土と精神を内包して一つの国を作っているのがイタリア共和国なのだ。だから中央政府は常に強い中央集権体制に固執する。

もしもそうしなければ、イタリア共和国が明日にでもバラバラに崩壊しかねない危険性を秘めているからである。

各独立都市国家の末裔たちは、それぞれの存在を尊重し盛り立てつつ、常にライバルとして覇を競う存在でもある。

そこに強い多様性が生まれる。

そして多様性は政治の過激化を抑制する。多様性が息づくイタリアのような社会では政治勢力が四分五裂して存在する。そこでは、極論者や過激派が生まれやすい。

ところがそれらの極論者や過激派は、多くの対抗勢力を取り込もうとして、より過激に走るのではなく、逆により穏健で現実的になる傾向が強い。

２０１８年に船出した極右同盟と極左五つ星運動による連立政権は、政治的過激派が政権を握っても、彼らの日頃の主張がただちに国の行く末を決定付けることはない、ということを示した。

多様性の大きな効能である。

そして２０２２年に成立した極右イタリアの同胞が主導する右派３党の連立政権は、既述したようにメローニ首相の強いリーダーシップによって、極右的な過激道を走らずに穏健な現実的政策を進めている。

ドイツAfdも政権を取れば必ずイタリアの同胞に似た道を歩む。むろんＡｆｄは強い右派色の政策を推し進め、結果不寛容で息苦しい社会が立ち現れるだろう。

だが、Afdはナチス（NSDAP）にはならないしヒトラーも生みださない。なぜそうなるかにはいくつかの理由がある。

１．ここまで述べたようにヒトラーの巨大な悪を知っている彼らはヒトラーになることを避けようとする。

２．Ａｆｄ単独で政権を確立するのは現代ドイツではほぼ不可能だから、彼らはイタリアの現政権と同様に複数の政党と連立を組む。連立だから彼らは単独で政権を運営する場合とは違い妥協しながら進むことになる。つまりそこで極右的なひいてはナチス的な先鋭な要素が削がれる。

３．彼らの対極にあるリベラル勢力が、ドイツのみならず欧州全体からどっと圧力を掛ける。そこでもナチ的政策は強く抑制される。

要するに長い血みどろの戦いを経て育まれた「欧州の良心」がナチズムを阻む。彼らは必ず中道よりにシフトする。イタリアの極右政権がそうであるように。

しかし間違ってはならない。

それらの政治勢力を放っておくとやがて拡大成長して社会に強い影響を及ぼす。あまつさえ人々を次々に取り込んでさらに膨張する。

膨張するのは、新規の同調者が増えると同時に、それまで潜行していた彼らの同類の者がカミングアウトしていくからである。

トランプ大統領が誕生したことによって、それまで秘匿されていたアメリカの反動右翼勢力が一気に姿を現したのが典型的な例だ。

彼らの思想行動が政治的奔流となった暁には、日独伊のかつての極右パワーがそうであったように急速に社会を押しつぶしていく。

そして奔流は世界の主流となってついには戦争へと突入する。そこに至るまでには、弾圧や暴力や破壊や混乱が跋扈するのはうまでもない。

したがって極右モメンタムは抑さえ込まれなければならない。激流となって制御不能になる前に、その芽が摘み取られるべきである。

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トランプ大統領と習主席の米中首脳会談は、すこし拍子抜けな結果にも見えるが、中国のひとり勝ちと捉えたほうが正確だろう。

イラン戦争が勃発するまでは、２人の会談は世界を２分割、あるいはプーチン・ロシアを引き込んで世界を３分割して支配する構想を、トランプ大統領が密かに持ちかけるのではないか、という事態さえ考えられた。

トランプ大統領がイラン戦争までは、向かうところ全く敵なしの世界帝王に見えていたからだ。

だが彼はイラン戦争で味噌をつけ、秋の中間選挙に向けて中国の助けを借りたいのが見え見えの動きに徹した。

トランプ大統領は習主席をほめそやし、中国は美しい、すばらしい、と何度も持ち上げ、相方との友情を強調しまくった。

そのうえでいつものように嘘か真かわからない会談の成果を言いふらした。だがそこにはほとんど彼の得分はなかった。中国のワンサイドゲームだったのだ。

中国の最大のゲインは、トランプ大統領になんらの言質も取られることなく、台湾問題に鼻を突っ込むなと釘を刺し、新興勢力が既成勢力に挑む「トゥキュディデスの罠」論を持ち出すことで、中国がアメリカと対等な存在であり一歩も引かない大国である、ということを堂々と主張したことだ。

イラン戦争を起こして危機に陥っているトランプ大統領は大人しいばかりで、自らを「予測不能な、とんでもない行動も辞さない危険人物」に見せることで相手を恐れさせ、交渉で譲歩を引き出す外交術 、いわゆる“狂人理論”を行使する余裕もまたその理由もなかった。

片や中国は、トランプ大統領が危機に瀕している、まさにその原因のイラン戦争は、断じて起こるべきではなかったとも主張して、ここでも、外交戦略上の勝利を収めた。

またアメリカは、中国が「イランは決して核兵器をもつべきではない」と主張したとも言ったが、中国はかねてよりイランの核兵器保有には反対の立場ながら、首脳会談で習主席が改めてそう言明したかどうかについては、中国側からの正式な確認はない。

トランプ大統領は、イラン攻撃の最大の理由は同国の核兵器開発と所有だとわめいているから、中国の介添えが喉から手が出るほどほしかったがそこでもコケた。

アメリカと堂々と渡り合う中国を見下している高市首相は、トランプの腰巾着でいることを止めて一刻も早く自主独立路線に舵を切るべきだ。

それはトランプ大統領とも仲良くしつつ中国との友誼も模索しろということだ。それが国益だ。戦争に備えることではなく、戦争を避ける努力こそが最大の国防であり安全保障だからである。

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トランプ大統領はサッカーのワールドカップ予選で敗退したイタリアを、彼が戦争を仕掛けて紛争継続中のイランに代えて出場させるよう、FIFA（国際サッカー連盟） のジャンニ・インファンティーノ会長に要請した。

大統領の配下で、国際パートナーシップ担当特使という肩書きのパオロ・ザンポッリ氏が語った。

イタリアはW杯４回優勝の強豪国だが、今回を含めて過去３回の大会で予選落ちをしている。イタリアはそのことで悲嘆に暮れている。

従ってトランプ大統領の思いつきを喜ぶかと見えたが、事実は逆である。

メローニ首相は「イランに代わってイタリアが出場するというトランプ大統領の提案は不適切です。出場権はピッチ上で勝ち取るものであり政治が介入してはならない。イタリアはW杯で４度優勝しています。ルールに従ってプレーします」と明言した。

ジョルジェティ経済財務大臣ほかのメローニ政権の閣僚らは、トランプ大統領の申し出はイタリアに対する侮辱だとさえ表明した。

また有力新聞のひとつは「われわれはイランの抑圧的な政権には一ミリの共感も抱いていない。しかしイランのナショナルチームはピッチで正当に戦ってW杯への出場権を得た。彼らは何があっても大会に出場するべきだ」と書いた。

イタリア共和国中がトランプ大統領の提案に呆れ、怒っている。

僕はイタリア国民のその真っ当な心意気に感じ入っている。

トランプ大統領の独善的な、奇妙な申し出には裏がある。

トランプ大統領は最近、盟友と見做していたメローニ首相にイラン戦争を反対され、米軍機のイタリア基地使用さえ拒否された。

のみならずメローニ首相は、アメリカとイスラエルのイラン攻撃を国際法違反だと声高に指弾している。

またトランプ大統領は、ローマ教皇レオ１４世とも険悪な中になっている。バチカンを抱くイタリア国民は、大統領による教皇批判に激しく反発。親米感情が雲散霧消したようだ。

トランプ大統領は、メローニ首相と仲直りし、世界的な影響力を持つ教皇レオ１４世とも関係を修復したい。

その思惑があっての発案だと考えられる。

しかしこれまでのところ彼の目論見 ははずれて総スカン状態になっている。

僕は密かに快哉を叫びたい気分だと告白する。

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今日、４月２５日はイタリアの解放記念日、つまり終戦記念日である。

第２次大戦末期の１９４５年４月２５日、イタリアはナチスドイツとファシズムを駆逐して終戦を迎えた。

日本人の多くが、日独伊三国同盟の史実にひきずられて、イタリアを日本とドイツと同列に並べ一律に第２次大戦の敗戦国と考えがちだ。

イタリアはむろん敗戦国だが、イタリア自身のいわば生い立ちあるいは因縁、などという観点から見れば戦勝国でもある。

なぜならイタリアは、ナチズムに席巻された状況で終戦を迎えたドイツや、軍国主義に呑み込まれたまま天皇を筆頭とする戦犯さえ処罰できなかった日本とは違い、民衆の蜂起によってファシズムとナチズムを排撃したからだ。

盟友を装って仲良しこよしを演じていたドイツとイタリアは、大戦中の１９４３年に仲たがいしイタリアはドイツに宣戦布告。

民衆組織のイタリアパルチザン（レジスタンス）がナチスと激しく戦い、１９４５年４月２５日、全国レジスタンス運動の本拠地だったミラノが解放されナチスドイツ軍が駆逐された。

その３日後にはナチスに操られて民衆を弾圧してきたムッソリーニが射殺され、遺体は彼の生存説の横行を避けるために、ミラノのロレート広場でさらしものにされた。

イタリアは日独と歩調を合わせて第２次世界大戦を戦ったが、途中で状況が変わってナチスドイツに立ち向かう勢力になった。

言葉を替えればイタリアは、開戦後しばらくはナチスと同じ穴のムジナだったが、途中でナチスの圧迫に苦しむ被害者になっていったのである。

イタリア共和国の最大で最良の特徴は「多様性」、というのが僕の持論だ。

多様性は時には「混乱」や「不安定」と表裏一体のコンセプトだ。

イタリアが第２次大戦中一貫して混乱の様相を呈しながらも、民衆の蜂起によってファシズムとナチズムを放逐したのはすばらしい歴史である。

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今年も戻ってきてくれた。

２０１９年以来わが家の軒下で子育てをするハヤブサのチョウゲンボウだ。

４月２日、時期的にまだ早いと思いつつ屋根裏に行って覗くと、既に６個の卵が産み落とされていた。

これまでにヒナを確認できたのは６月頃だったので、産卵は４月半ば以降あたりだろうと思い込んでいた。少し嬉しいおどろきだった。

４月８日、親鳥がいないのを遠くから確かめて再び見に行くと、卵が一個増えて７個になっていた。

チョウゲンボウは多い場合は１０個近い卵を産む。だから７個は珍しくない。もっと増えてほしいと思った。

多くのヒナが育てば鳩やがネズミなどの衛生害獣が捕食されて好都合だ。

わが家は落ちぶれ貴族の巨大なボロ屋敷である。

屋根や倉庫には鳩の糞がうず高く積もり、ネズミが害をなす。

だがハヤブサがわが家に営巣し多くが空に舞うようになってから、明らかにそれらの害獣が減った。

わが家の周りには広大なぶどう園が連なっている。そこにはハヤブサの餌になる昆虫や小動物が多い。

それらは有機栽培のブドウ畑が増えるにつれて年々数が膨らんでいるらしい。

わが家のネズミや鳩が少なくなっても獲物には困らないだろう。

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先日のファーストレディの突然の声明発表後すぐに、それが出されたタイミングやその意図するところについてメディアが一斉に騒ぎ立てた。さまざまな推論や謎解きや興味本位の揣摩憶測が乱舞した。

声明発出は時期的に不可解とされた。なぜなら当時彼女に対するエプスタイン関連のメディアの追及は一段落しており、敢えてその時期に声明を出す必然性はないと考えられた。

最も大きな疑問は、彼女がエプスタイン問題を持ち出すことで、夫のトランプ大統領に掛かっているエプスタイン疑惑醜聞がぶり返すことだった。

トランプ大統領はエプスタイン疑惑から世間の目を逸らせるためにイラン攻撃を仕掛けた、という疑いさえ持たれていた。

事実イラン戦争という大事件が起きたために国民の関心はそこに惹きつけられて、エプスタイン関連の報道は大幅に減っていた。

メラニア夫人がエプスタインに言及すれば、せっかく逸れた国民の関心が再びエプスタイン問題に引き戻される可能性がある。

一気に盛り上がったメディアやネットやSNSの報道合戦は、しかし、すぐに収まった。

大統領からの介入や言い訳や声明、また反論などの類は一切なく、エプスタイン問題が大きく蒸し返される気配もこれまでのところはない。

イラン戦争終結に向けた動きが激しく、人々の目は依然としてそこに釘付けになっている。

それはメラニア・トランプ氏の発言が、純粋に彼女の心の内を披歴したもので、夫と共謀しての政治的ブラフではないことを雄弁に物語るように僕の目には映る。

彼女が夫に付き従うばかりではない主体的な精神の持ち主であるらしいことが、僕の気分をそこに向かわせている。

僕は今このときは、彼女の声明の政治的意味云々よりも、「移民」としての彼女の動向に留意して事の成り行きを注視している。

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米大統領夫人のメラニア・トランプ氏はホワイトハウスで先日、性犯罪者のジェフリー・エプスタインとの関係を否定する声明を出した。

僕は声明を読み上げるメラニア・トランプ氏の英語のたどたどしさに目が点になった。

たどたどしいという表現はあるいは適切ではないかもしれない。だが彼女の話す英語の訛音が強烈で、同時に流れる英語のテロップがなければうまく聞き取れない語や発音が少なくなかったのだ。

それはネイティブの話し方とは似ても似つかない表音の英語だった。

メラニア・トランプ氏はここイタリアの隣の小国スロベニアの出身である。１９７０年生まれの彼女は、２６歳でアメリカに移住しアメリカ市民になった。

要するに彼女が話しているのは移民の英語だ。訛りがきつくても不思議ではない。むしろそれが当たり前だ。

僕は彼女の英語の訛音に接して、彼女が移民であることをあらためて強く意識したのである。

彼女は２００５年にトランプ氏の３人目の妻になったことで「何者か」なった。だがそれは言うまでもなく彼女の語学力が突然ネイティブ並みに上達することを意味しない。

メラニア夫人はトランプという不吉な姓を持つゆえ故にセレブになっているが、ふつうなら自由なアメリカの夢を追って、旧東欧国からアメリカに渡った、どこにでもいるありふれた女性に過ぎなかった。

彼女がホワイトハウスで誰も予期しなかった声明文を読み上げたのは、渡米後３０年の時だったわけだが、とてもそうは見えないほどに話し方に癖があった。彼女は語学が得意ではないのだろう。

それはそれで構わない。英語を流暢に話すかどうかは個性の問題だ。

彼女の声明を聞きつつ僕がとっさに思っていたのは、訛りの強烈な「移民」の妻を持つ「移民の国アメリカ」のトランプ大統領が、移民を嫌い移民の排除を政策の中心に据えている冷酷な事実だった。

僕はトランプ大統領という異常人格者にいわば「不気味の谷」現象にも似た違和感と不快感を覚えてしまう。

そしてそれは、トランプ大統領自身も移民の子孫である事実と相まって、ますます異様な雰囲気を帯びる。僕の中の違和感と不快感は怒りになりやがてやりきれない虚無感へと変わる。

MAGA系に限らず白人至上主義者のレイシストらは、自らが移民の子孫であることを忘れて移民排斥を叫ぶ。

トランプ大統領はその狂気の群れの首魁だ。

メラニア夫人の真摯な、拙い発音の声明を聞きながら僕がひたすら思っていたのは、やはり性格破綻者の怪物、トランプ大統領の不気味さだった。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　つづく

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それはイエス・キリストが重い病気や死の淵にいる病人を、額に手を当てて祝福するキリスト教伝統の宗教画を模したものだった。

トランプ大統領が古代の赤い表衣を着て、不遜にもイエス・キリストよろしく病人の額に手を当てて祝福するという、信じがたい愚劣な合成画像である。

これに対する世界中のキリスト教徒の反応はすばやく、怒りに満ちたものだった。カトリック、プロテスタントを問わず嵐のようなブーイングが地上に木霊した。

恐れをなしたトランプ大統領は、画像は（イエスではなく）医者のつもりだった、といつもの虚言に頼って言い逃れを図り即座に投稿画像を削除した。だが時すでに遅く、信者の怒りは大波となって世界中に広がっていった。

トランプ大統領の人格は、悪性のナルシシズムと変幻自在の虚言癖また万能幻想感覚で造られているように見える。

今回そこにむき出しのメシア・コンプレックス、つまり自らを救世主と信じ民衆を導く特別な使命を帯びていると思いこむ狂気が加わわって、彼の危険性はいよいよ増したようだ。

そこで不謹慎に聞こえるかもしれないことを承知で敢えて言っておくことにした。

馬鹿は死ねば治るが、殺しても死なないトランプ大統領は大王どころか神だ、と主張するMAGA系仕様のAIがあるらしい。

だがその人工知能は、当事者のトランプ氏以上の大嘘つきという見方もある。それって、ホントはどうよ？　と僕は混乱するばかりだ。　　

AIが馬鹿か利口か嘘つきかはAIの判断に任せるとしても、トランプ大統領が殺しても死なない、という主張には一理がある。

生身のトランプ氏の首を落とせば、さすがに肢体は崩壊するだろうが、彼が作り出したトランプ主義は死なないからだ。

良識も倫理観も慈悲の心も、思い遣りも信義も人権意識も全く持ち合わせないらしいトランプ大王、もとへ、トランプ大統領は、排除されない限り世界を暗黒へと導き続ける。

要人を誅戮する行為は政治的に無意味だという考え方がある。

暗殺などの一過性の暴力は個人的な行為であり、一時的に社会の混乱や政治的な空白を招くことがあっても、根本的な世直しにはつながらない、というのがその理由だ。

それはつまり、議会主義や立憲民主主義の精神を重んじる立場からの意見だ。

暴力による政敵の排除を、文明を汚す野蛮行為と捉えて否定し、世の中を変えたいなら言論や政治活動によって成すべき、という崇高な気構えである。

だが世界の歴史を見れば、大物の暗殺が社会を大きく変えた例は少なくない。変えるきっかけになったケースはさらに多い。

近代なら例えばリンカーン、ケネディ両アメリカ大統領の暗殺、ガンジーのそれ、また古代にはカエサル暗殺など、多くのケースで政治体制や社会構造が変わるきっかけが生まれた。

ごく最近の例で言えば、安倍晋三元首相の暗殺事件も、統一教会と政治の癒着を暴き出して社会を震撼させた、という大きな意義を持つ。

だがそれによって日本の政治は変わるどころか、逆に隠蔽体質を強めた。そういう成り行き事態が日本社会の問題を抉り出している。

安倍元首相と統一教会と隠蔽体質の文化が社会の核心にある、と暴露された日本は最早安倍暗殺事件以前の日本ではない。やはり何かが変わったのだ。

では世界を揺るがせているトランプ悪太郎大統領を誅するのは果たして誰か？

習近平主席？プーチン大統領？あるいは彼らの連合軍？アメリカ抜きのNATO？

いずれも力不足だ。トランプ大統領の敵ではない。

米軍を膝下に置くトランプ大統領は余りにも強すぎる。無敵と言ってもいいだろう。

いま挙げた全ての勢力が束になってかかってもあるいは勝てないかもしれない。

辛うじて彼を倒せるのはおそらくCIAだけだろう。だがCIAも今や完全にトランプ大統領の支配下にあるのだからお手上げだ。

トランプ大統領は国際法も人権も民主主義も同盟国との信義も司法の独立性も全て無視してやりたい放題をしまくっている。

彼は完全に排除されない限り止めることはできない。だが世界は彼を肉体的に粛清する術を持たない。

ならば彼はこのまま専横を続けるのか。むろんそうではない。

来たる１１月の米中間選挙で民主党が勝てば、彼の政権はレームダックとなり、そのさらに２年後の大統領選挙で共和党が敗れれば、世界は一息つくことができる。

しかし、トランプ大統領が無理やり築いた無法者の論理、つまりトランプ主義は完全に消えることはなく、世界はしばらく暗黒の帳に覆われた状態が続くだろう。

例えて言えば世界は、再び弱肉強食の原始的な暴力時代に逆戻りし、各国が殺し合いを続ける。その後でようやく世界は対話と和合が支配する、トランプ以前の文明社会に戻る。

だがそれまでまでにはかなりの時間がかかるだろう。愚かな人類は学ぶことを知らないからだ。

アメリカ国民ではない者は米大統領を選ぶ選挙には参加できない。しかし、声を挙げることでアメリカの大統領選挙に影響を与えることはできる。

今このときはトランプ大統領を排除することは誰にもできないが、政治的に彼を抹殺することは可能だ。

われわれはそのことを信じて声を挙げ続けなければならないのである。

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