朝日新聞への激しいバッシングが続いている。慰安婦報道の誤りを認めながらも謝罪しない同紙の態度はいかがなものかと感じつつ、それでもネットを中心とする日本のメディアが、まるで申し合わせたように朝日新聞全面否定とも見える論陣を張っている事態にも疑問を覚える。例によって誰もが「反～（ナントカ）」キャンペーンの全体主義に呑み込まれてしまい、皆で渡れば怖くない、ならぬ「皆で叩けば怖くない」とばかりに、大勢順応・迎合主義を大いに発揮して朝日新聞バッシングにひた走っている様子を、少々うんざりしながら国外から観察している者である。
慰安婦問題に関連して、池上彰氏の批判コラムを同紙が掲載拒否したことで炎上に油が注がれてしまい、天下の朝日新聞もいよいよ再起不能地点まで落ちたと見えた。恐らくあの頃は多くの人が僕と同じ思いだったのではないか。ところが社内外からの強い批判を受けて、朝日新聞は一転して池上氏のコラムを掲載した。周知の通りそこには、池上氏と読者への謝罪文も並んで発表され、池上氏自身の「過ちては改むるに憚（はばか）ることなかれ」という論語の一節を引用したコメントも同時に紹介された。
慰安婦問題で誤報を続け、それを知りつつも訂正や検証をせず、やがてネットや他のメディアでの批判が高まると、ついに誤りを認めて記事を削除するとしながらも、謝罪はおろかそれを深く検証する作業も怠ってきた朝日新聞の態度は極めて残念である。このことは今後必ず総括されるべきだし、そうすることによってのみ朝日新聞は自浄能力があることを社内外に知らしめて、そこから信頼回復への道筋が見えてくるだろう。いったん没にした池上氏のコラムを掲載しただけでは、朝日新聞の問題は何も解決しないと考える。
それでも朝日新聞が、一度拒否した池上彰氏のコラムを掲載したことは、同紙の再生の可能性が見えたものとして評価したい。ただしそれには条件がある。慰安婦報道の全ての問題や、池上コラムをいったん没にして手の平を返したように掲載に踏み切ったいきさつ、それへの検証、将来へ向けての報道姿勢の修正あるいは体質改善の計画、また決意などをきちんと示すことである。さらに同紙バッシングへの反論があるなら、そのことも含めて全面的に紙上で論を展開しつつ、世界に向けてもそれらの情報を明確に発信していくこと、等である。
朝日新聞が、戦後の日本の良識を代表する日刊紙の一つであり続けたのは、疑いようもない事実だ。従軍慰安婦報道を巡る騒動のせいで、もはやそれは過去形になりつつはある。が、前述のことを丁寧に進めて行くなら、同紙は今まで以上に認められ名誉回復も成る可能性がある。朝日新聞の対面にあるメディアの、ナショナリズムを煽るような主張は、ナショナリズムがその名の通り国内でのみ支持される他者（他国）を無視したコンセプトであるだけに、世界には受け入れられない。リベラルを旗印とする朝日新聞にはぜひとも失地回復をして出直してほしい。
謝罪拒否やコラム掲載拒否などに代表される、今回の騒動への朝日新聞の対処の仕方（或いは対処拒否）は、独善的で醜悪なものだった。報道機関としての良心や誠実のかけらも見えない不遜な態度は、自己保身のみを優先させる呆れた行動から生まれた。しかし幸いにもそんな闇の中にさえ、希望は存在することが明らかになった。それが朝日新聞の現役記者による内部告発とも呼べるツイッター発信だ。その中には意見自体が問題視されるものもあったが、彼らが意図したのは自社の決定をSNSを使って糾弾するということであり、その動きはジャスミン革命に端を発したアラブの春を彷彿とさせる。
チュニジアのジャスミン革命は、一青年が政府への抗議の為に焼身自殺を遂げた事実が、SNSによって一気に国中に知れ渡って若者を中心とする国民の怒りを誘ったことから始まった。それは近隣のイスラム教国家に次々に波及してアラブの春を呼んだ。そこで重大かつ唯一の武器になったのがツイートやfacebookなどのSNSだった。自社を告発する朝日記者のツィートが、池上コラムの掲載見送りを一気に反転させる原因の一つになった事実は、まさにアラブの春の記憶を呼び起こす。SNSの大勝利と言っても構わないのではないか。
ところでもしも彼らの抗議が、発信と同時に外部にも拡散していくツイートという手段ではなく、口頭や文書等による従来の社内告発ならどうなっていただろうか。それらはきっと潰されて間違っても表に出ることはなかっただろう。朝日新聞は現場の心ある多くの記者のおかげで、崖っぷちで踏みとどまったと言える。だが、そこからの脱出はまだ成されていない。朝日新聞の失った信頼と、同時に沸き起こった読者の怒りは大きい。朝日新聞は信頼回復を目指してがむしゃらに行動するべきである。
しかし、同紙の活動は日本人の信頼を取り戻すだけで終ってはならない。朝日新聞は自らが行う総括の全容を世界に向けても発信するべきだが、肝心なことはそれを同紙自身が保有する英語版などの紙面でやってはならない、ということである。なぜならそんなものは、日本以外の世界の誰も読まないからだ。世界のメディアにおける朝日新聞の存在は、残念ながら重箱の隅の残り物程度の重みさえ持たない。そこで従軍慰安婦報道の間違いを検証し削除し自己批判をしても、世界的にはほとんど意味はないのである。
ならばどうするか。
例えば従軍慰安婦問題追求の急先鋒であるNYタイムズなどの世界の大手メデァアに、自らの報道の間違いを認め、検証し、それを削除否定する論を発表するのである。同じメディアである世界の主要紙に寄稿するのは、朝日新聞にとっては大きな屈辱に違いない。しかし、そうすることによって、同紙は世界の信頼や賞賛までも得る可能性がある。そればかりではない。その暁には朝日新聞は、慰安婦騒動で傷つけられた日本国民への贖罪も果たすことになる。
話が飛ぶようだが、ロシアのプーチン大統領は昨年９月、米国のシリアへの軍事介入を牽制する公開書簡をNYタイムズに寄稿し、それによって国際世論を自らに引き寄せて、その結果ライバルのオバマ大統領よりも優位に立つ契機を作る、という離れ業をやってのけた。世界規模で影響力のあるメディアにはそれほどの力がある。朝日新聞は怖れずにプーチン大統領の例などに倣うべきである。
その際は同紙が強い親近感を持つ韓国国民に対しても、誤報によって同国民をミスリードした事態を報告し、謝罪するべきである。そうすることによって、韓国の反日キャンペーンは拠り所を失うことになり、日韓関係の改善へ向けて同国の政治や世論が動き出す「きっかけ」が生まれるかもしれない。従軍慰安婦報道によって、現在のねじれた日韓関係の原因の一つを作り出してしまった朝日新聞には、両国の関係改善の空気が醸成されるように最大限の努力をする義務もある。
