“アメリカが先導する民主主義陣営は、ウクライナがロシアに自在に蹂躙されるままに、哀れなウクライナを見捨てるだろう。
ウクライナを見捨てることでNATO加盟国を守り、自由主義世界全体の経済権益も守るのである。
そうやって海千山千の逆賊プーチンはますます強くなり、中国のおきて破りの習近平は、香港を破壊した勢いで台湾を踏みにじり、尖閣を掻っさらって沖縄を強奪し、さらに九州へと魔手を伸ばしていく可能性がないとは誰にも言えない”
と書いた。
それから１０日後の今日、残念ながらぼくはその思いをあらためて強くした、と言わなければならない。
２月２４日のウクライナへの侵攻開始以降、ロシア軍は大方の予想に反して進軍にとまどい、停滞し、混乱さえしていると見られてきた。
それはプーチン大統領が、多くのことを見誤り、計算違いを犯し、判断をし損ねたからではないか。
具体的には自軍の力量を過大評価したり、逆にウクライナ軍の力を過小評価した。ウクライナ国民の抵抗も軽視した可能性がある、ということなど。
そして僕は、プーチン大統領が犯した少なくない数の失策の中でも最大のミスは、アメリカが主導する西側世界が、反ロシアで一気に結束することはない、と予測したことではないかと考えた。
自由と民主主義また多様性を重視する西側世界は、同じ価値観を共有することで各国が友好親和的な関係を保っている。だが、まさにその共通の価値観ゆえに時として足並みが乱れる。
各国の足並みの乱れも自由主義社会のいわば美点なのだ。なぜなら足並みが乱れるのは、それが全体主義体制下での出来事ではないことの証しだから。
西側は２０１４年、例によって各国の足並みが乱れたために、ロシアによるクリミア半島の併合という蛮行を阻止できなかった。
当時はドイツやイタリアなどがロシアへの強烈な経済制裁に難色を示した。両国は、そして特にドイツは、エネルギーを大きくロシアに依存しているからだ。
自由主義陣営はしばしばそうした混乱に陥る。繰り返すが、そこがまさに自由な民主主義社会だからである。
プーチン大統領は、足並みの乱れからくる西側世界の弱さを見抜いていて、今回の悪行にも自信を持って臨んだ。
ところが彼の思惑とは裏腹に、自由主儀陣営はただちに結束して、最大の難関とされたSWIFTからのロシアの締め出しなどを即決した。
従来はクリミア併合危機で見られたように、エネルギーをロシアに大きく依存しているドイツが徹底して反対するため、発動できないのが習いだった。
だが今回はドイツは、自国の痛みを覚悟でロシアへの制裁措置を受け入れた。ドイツに次いで多くのエネルギーをロシアに依存しているイタリアも、迷うことなく賛成した。
そうやって西側は一致団結した。プーチン大統領はそのことにおどろき、進軍はしたものの挫折したロシア軍の弱さに苛立ち、西側をけん制しようとして－そのこと自体があらたな失策であることに気づかないまま－「核兵器を使用する」とまで示唆して、世界のさらなる反感を買った。
彼は錯乱しているという憶測さえ生まれた。それは誇張が過ぎるとしても、少なくとも彼は冷静さを失い、ノーと言える側近が周りにいない独裁者の常で、ますます暴走する可能性が高まっていると見られた。
ところが３月３日、プーチン大統領は「自ら申し出て」フランスのマクロン大統領と電話会談をした。
彼はそこで「何があってもウクライナでの軍事作戦を完遂する」と主張。軍事作戦は計画通り進んでおり、ウクライナが非軍事化などの条件を受け入れなければ作戦を続けると明言した。
それに対してマクロン大統領は、あなたはうそをついている。ロシアはこの作戦によって世界から孤立し、制裁によって経済破綻に陥る。高いコストを払うことになる、と「型通りの」反論をした。
「型通りの」反論とは、第３次世界大戦を恐れてロシアとの軍事衝突を避けようとする自由主義陣営の指導者は誰もが、今この時はマクロン大統領と同じ言葉で反論するしかないからだ。
マクロン大統領とプーチン大統領は親しい仲だ。彼らの電話会談は１時間半にも及び、お互いに言いたいことを言い合ったという印象がある。
ちなみにプーチン大統領は、ここイタリアのベルルスコーニ元首相、トランプ前大統領、安倍元首相など、少々いわくつきの男たちと親しいことで知られている。
一方で彼が、民主主義の原理原則と、開明主義また政治的正義を死守しようとする自由主義陣営の指導者の中では、比較的「まとも」なマクロン大統領と仲が良いのは意外な事実だ。
２人の指導者の論争が端的に示しているのは－マクロン大統領ではなくプーチン大統領自身が電話会談を申し入れた時点で明らかになっていたように－プーチン大統領は錯乱などしていなくて、マクロン大統領すなわち自由主義陣営は、プーチン大統領のウクライナ侵略を止められない、という厳しい現実だ。
つまりロシアは、強力な経済制裁によって将来は弱体化する可能性が高いものの、プーチン大統領の思惑通り一旦はウクライナ全土を支配下に置く。最低でも国土を分割して一部を自らの属国にしてしまう。
言葉を替えれば、西側はやはりウクライナを見捨てるのである。
今この時の状況から判断すれば、短期的にはそれがウクライナ危機の行く末だと考えられる。
だが長期的には－民主主義体制側が大同団結してロシアへの強力な経済制裁を続けるならば、という条件付きだが－プーチン大統領が敗北する可能性のほうがはるかに高いと思う。
SWIFT事案ほかの自由主義陣営のロシアへの経済制裁は、それほどに強力なものである。
だがNATO構成国とその味方である日本を含む世界の多くの国々は、一時的にはロシアの横暴を渋々認めざるを得なくなるだろう。それを見て、中国が台湾への侵攻を開始するかもしれない。日本を巻き込む危険と共に。
その可能性を完全否定する人々もいる。ウクライナを侵略したロシアの論理と、台湾を狙う中国の行動規範は違う、というもっともらしい理由を持ち出して。
だがまともな理論や国際法など無視して、やりたい放題をやるのがロシアであり中国だ。
クリミアやウクライナ、香港やチベットほかの歴史、また現実を見ればそれは明らかだ。それらのならず者国家には、残念ながら議論のための「まともな議論」など全く役に立たないのである。
可能性は低いが別のシナリオも考えられる。
自由主義陣営の支援を受けてウクライナが激しい抵抗を続け戦闘が長引いた場合、プーチン大統領には国内から強力な逆風が吹きつける可能性がある。
西側の巨大な制裁がロシア経済を破壊して、疲弊した国民の怒りがプーチン大統領に向けられるのである。
そうなった暁には、プーチン大統領は単に失脚するのではなくルーマニアのチャウチェスク、リビアのカダフィ、イラクのサダム・フセインほかの独裁者と同じ悲惨な最期を迎えることになるだろう。
たとえそうはならなくても、プーチン大統領には勝利は舞い込まない。ウクライナ支配と引き換えに、この先彼は世界の怒りと侮蔑にさらされて生きていくことになる。
だが、最後になったが、考えることさえ憚られるもっと恐ろしい、もっと不快なシナリオももちろんある。
今後の展開によっては、プーチン大統領が行き詰まって核攻撃のボタンを押す事態だ。
あり得ないとは断言できない。
彼はあり得ないと考えられたウクライナへの侵攻を実践した、冷徹な意志と狂気を秘めた怪異なのである。
